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1913)パブ・居酒屋の店舗数 10年間で▲21%減

 外食産業の団体である一般社団法人日本フードサービス協会(東京港区浜松町 会長株式会社人形町今半社長 高岡真一郎氏)が、会員の経営する店舗の売上高、店舗数、利用者数、客単価の統計データを毎年発表している。

 鑑定コラム1912)「パブ/居酒屋の売上高減が激しい 2008〜2018年の10年間」で、パブ/居酒屋の売上高は、▲31.9%のダウンと述べた。

 そして飲食店舗の倒産数も増えたと述べた。

 とすれば、パブ/居酒屋の店舗数も相当減っていると予測される。

 2008年の店舗数を100として、一般社団法人日本フードサービス協会が発表する対前年比の店舗数比一覧を見れば、下記である。10年間の変動率の計算は田原による。


(店舗数)          
ファーストフード ファミリーレストラン パブ/居酒屋 デイナーレストラン 喫茶
2008 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
2009 101.9 97.4 97.9 99.2 98.8
2010 100.0 97.9 101.1 97.4 99.5
2011 100.8 99.3 100.0 98.8 99.3
2012 102.9 100.8 99.8 98.8 100.6
2013 101.9 101.1 99.8 100.1 100.3
2014 100.3 101.7 96.8 102.2 100.7
2015 99.8 101.6 93.6 104.8 100.9
2016 99.7 100.2 93.3 105.2 100.7
2017 100.7 100.7 96.6 101.9 101.3
2018 100.4 100.8 98.3 98.6 100.7
10年間変動率 108.7 101.4 79.1 106.9 102.8


 2008年の売上高を100として、10年後の2018年の店舗数は、

   ファーストフード     108.7
   ファミリーレストラン   101.4
   パブレストラン/居酒屋   79.1
   ディナーレストラン    106.9
   喫茶           102.8

である。

 ディナーレストラン、ファーストフードは、店舗数の増加が、7%〜9%である。

 ファミリーレストラン、喫茶店の店舗が、1%から3%の増加である。

 それらに比し、パブ/居酒屋の店舗数は、▲20.9%の減である。

 パブ/居酒屋にとって、これ(2018年)までの10年間は、酷な10年間であった。この酷な時間がまだ続くのか。


  鑑定コラム1912)
「パブ/居酒屋の売上高減が激しい 2008〜2018年の10年間」

  鑑定コラム1921)「喫茶店の客単価 2008〜2018年の10年間で15%アップ」

  鑑定コラム1922)「パブ・居酒屋の利用者数 10年間で11%アップ」


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