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鑑定コラム1205)、1206)で、土地価格はリートバブルであり、バブル頂上は遠く無いという記事を書いた。
2014年5月23日に、おっかない不動産業予測のデータが発表された。
国土交通省の関係団体である一般財団法人土地総合研究所の『不動産業業況調査結果(平成26年4月)』の調査結果である。
平成26年4月1日時の不動産流通業(住宅地)のDI値は、
＋6.7
と発表された。
平成26年1月1日時は＋9.1であったから、DI値は引き続きプラスとなっており、この結果は何もおっかないものではない。
おっかないものと云うのは、不動産業の3ヶ月後の予測見通しのDI値である。
それが、
−3.7
とマイナス予測数値が発表された。
予測数値とはいえ、不動産業経営状況DI値がマイナスになると云うことは、土地価格が天井を打つと云うことを示している。
天井を付けた土地価格は、それ以後は下落する道をたどる。
土地総合研究所が発表したDI値実測値と3ヶ月後予測値を、下記に記す。
実測値 3ヶ月後予測値
平成26年1月 ＋9.1 ＋9.1
平成26年4月 ＋6.7 −3.7
平成26年4月の3ヶ月前、即ち平成26年1月の時の3ヶ月後予測値は＋9.1であり、それが3ヶ月後の平成26年4月になって調査した実測値、つまり今回の実測値は+6.7となった。
調査実測値と、3ヶ月後予測値とは全く無関係にはない。同じではないが関係度は高い。
今回平成26年4月の時の3ヶ月後の予測値が−3.7と調査された。
3ヶ月後にDI値がマイナスとなるとすると、現在(2014年5月下旬)が、まさに地価の天井にあると云うことになる。天井にあると云う実感が湧くであろうか。
もっとも地価が底とか天井にあるということは、後日のデータ分析で分かることであって、その時点で不動産の現場で働いていて、土地価格は今が底だとか天井であると云うことなど、まず分からないのが普通である。
このことは、3ヶ月後の平成26年7月のDI値調査を見なければ分からない。
土地総合研究所の平成24年1月からの不動産流通業(住宅地)のDI値調査結果を、下記に記す。
平成24年 1月 −26.1
平成24年 4月 −14.2
平成24年 7月 −20.1
平成24年10月 −20.8
平成25年 1月 −5.3
平成25年 4月 ＋16.4
平成25年 7月 ＋12.5
平成25年10月 ＋2.4
平成26年 1月 ＋9.1
平成26年 4月 ＋6.7
平成26年 7月 −3.7(3ヶ月後予測見通し)
鑑定コラム1206)「バブル崩壊2年後に不動産業倒産の最高が来る」
鑑定コラム1205)「不動産業新規貸出9.7兆円(2014年4月直前1年間)」
鑑定コラム1176)「住宅地の地価は緩やかに上昇している」
鑑定コラム1083)「土地総研不動産流通業(住宅地)のDI値はプラスに(25年4月)」
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