615)『土地総合研究』掲載の「的中した土地総研のDI値」という論文
国土交通省の直轄の研究機関である財団法人土地総合研究所が、 『土地総合研究』という学術誌を季刊に発行している。
学者、研究者の不動産に関する論文が発表されている。
その『土地総合研究』第17巻第2号2009年春の発行号(平成21年5月22日発行)に、「的中した土地総研のDI値」という課題の論文が掲載されている。
自分で宣伝するのも少し気が引けるが、私の論文である。
鑑定コラム507）「不動産業の業況の分水嶺は2007年7月だった」で述べた内容を中心にして、前後のデータ、土地価格変動と銀行の不動産業への貸出額の状況分析などを加えて、財団法人土地総合研究所が発表しているDI値が、今回の不動産ファンドバブル崩壊の時期を予測的中していたという内容の論文である。
興味のある人は一読して頂ければと思います。
なお、同誌に明海大学名誉教授の長谷川徳之輔氏の講演録が掲載されている。 題は「バブル経済の発生と崩壊、地価の高騰と暴落、この20年を検証する」である。
一読に値する講演録である。
その中で、「金融こそ地価変動の最大の要因」と主張されている。
この考えは、将に私と同じ考えである。
氏は、土地基本法(平成元年12月22日 法84)の4条を紹介する。
その4条は、「土地は投機的取引の対象とされてはならない。」と規定する。
私は土地基本法という法律の存在は知っていたが、条文など詳しく読んだことも無かったが、同法4条に、その様な重要な規定があるとは知らなかった。
講演録の参考資料として、昭和60年(1985年)以降の不動産の動き、政策そして成立した関係法律の一覧表がつけられている。これほど多くの不動産関連の法律が作られていたのかと驚く。
これは、土地関連法、土地政策を調べる時には重宝な資料と思われる。
手許におかれて置くことを勧める。
財団法人土地総合研究所 電話03-3509-6971
『土地総合研究』第17巻第2号2009年春の目次
http://www.lij.jp/index.phtml?page=hanbai/kenkyuu/mokuji/17/mokuji17_02
財団法人土地総合研究所のホームページ
http://www.lij.jp/
追記 平成24年9月11日
土地総合研究所のホームページに本論文がPDFで公開されていることを、最近知りました。
下記アドレスをクリックすれば、私の本件論文を読むことが出来ます。
http://www.lij.jp/html/jli/jli_2009/2009spring_p046.pdf
鑑定コラム507)「不動産業の業況の分水嶺は2007年7月だった」
鑑定コラム620)「地価17年周期説」
鑑定コラム701)「 都心商業地の地価は底を打ったか?」
鑑定コラム922)「 都心5区空室率9.4％と過去10年で最高」
鑑定コラム949)「不動産価格DI値は11不動産鑑定士会で発表している」
鑑定コラム950)「論文『的中した土地総研DI値』のPDF」
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