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1012)店舗売上高と家賃割合の追加

 鑑定コラム18)「店舗売上高と家賃割合」のコラム記事を以前書いた。

 そのコラム記事発表は、2002年(平成14年)4月20日であり、約13年前である。
 鑑定コラム18)の記事には、未だに多くのアクセスがあり、多くの人々に同コラムは読まれている。

 そのコラム記事は、中小企業庁が発表している『中小企業の経営指標』(同友館)、『中小企業の原価指標』(同友館)の損益計算書、財務諸表の数値を使って、筆者が店舗の売上高に対する家賃割合についての研究論文を発表した(『Evaluation』創刊号p46、「売上高に対する家賃割合」清文社 2000年8月)内容の一部を転載したものである。

 その論文で、

      レストラン      11.1%
      中華料理       10.4%
      そばうどん      13.0%
      鮨               10.7%

の家賃割合を理論的に導き出し、巷間、飲食店の家賃は「売上高の10%〜12%」といわれている経験則の歩合家賃割合を証明した。

 経験則で巷間いわれている「一日の売上高が家賃」(1ヶ月の稼動日を26日とすると1÷26=3.8%)という業種は、肉屋、魚屋、八百屋といった毎日の食生活に欠かせない店舗であるが、これも同上論文で実証した。

 その時、分析したうちで15種の業種の売上高に対する家賃割合を、鑑定コラム18)の記事に載せた。

 発表後、同コラム記事は未だに3ヶ月のアクセス統計集計の20位以内に入るごとくヒット数があることを考え、今回『Evaluation』創刊号に載せた全部の業種の売上高に対する家賃割合を、下記に転載することにする。
 15業種は、重複することは了承していただきたい。

           
         業 種            家賃割合  % 

スーパーマーケット   2.7 コンビニエンスストア  2.0 呉服服地小売 5.1 寝具小売 5.3 男子服小売 8.9
婦人子供服小売 6.6 靴小売 6.4 洋品雑貨小売 6.7 酒小売 2.9 食肉小売 3.6
鮮魚小売 3.5 野菜果実小売 3.6 菓子パン小売 7.0 米穀小売 1.5 自動車小売 2.2
自動二輪車小売 6.9 自転車小売 7.3 家具小売 5.6 家庭用電気器具小売 3.5 医薬品小売 4.0
化粧品小売 6.8 ガソリンスタンド 2.3 書籍雑誌小売 4.2 紙文房具小売 3.3 スポーツ用品小売 6.2
玩具娯楽用品小売 6.0 レコード楽器小売 7.0 カメラ写真材料小売 6.8 時計貴金属小売 8.1 メガネ小売 10.9
花小売 4.2 木材小売 3.6 建築材料小売 1.4 レストラン 11.1 中華料理 10.4
そばうどん 13.0 鮨 10.7 料亭 9.3 クリーニング 8.1 理容 11.1
美容 10.6 写真現像焼付 7.8 旅館 11.8 ホテル 12.3 映画館 11.8 自動車教習所 9.0

             

  鑑定コラム18)
「店舗売上高と家賃割合」

  鑑定コラム811)「シヨッピングセンターの出店舗の家賃は売上高の10%」

  鑑定コラム976)「ゼンショーの店舗家賃は売上高の10%」

  鑑定コラム1171)「小売店舗の売上高に対する家賃割合は5.0%」

  鑑定コラム1233)「たかが賃料、されど賃料」

  鑑定コラム1404)「牛丼「すき家」の家賃は売上高の9.6%」

  鑑定コラム1419)「魚・野菜・肉卸店舗の家賃割合」

  鑑定コラム1462)「店舗の売上高に対する家賃割合の求め方」


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