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2009年7月1日から2009年9月30日までの3ヶ月の間で、当ホームページの鑑定コラムの記事で、どの記事が最も多く読まれたか、統計を取って見た。3ヶ月ごとの恒例のコラム集計分析である。
次の通りである。
一応アクセスがあったということは、その記事は読まれたと解釈する。
統計をとって何になるのかと思う人もいるであろうが、何かになるのである。
自前のデータを持つことによって、自分なりの世の中の変動状況を読み取ることが出来るのである。
新聞等で書かれる他人の分析によるものでなく、自分で分析し自分の考えを持つことが出来るのである。このことは、強い判断武器になる。
1位 鑑定コラム287) 「1坪とは」
2位 鑑定コラム337) 「経済的耐用年数とは」
3位 鑑定コラム563) 「地価公示価格の還元利回りは減価償却後の
利回りなのか」
4位 鑑定コラム19) 「還元利回りの求め方」
5位 鑑定コラム564) 「2009年ホテル業界に何が起こっているのか」
6位 鑑定コラム219) 「家賃評価の期待利回りは減価償却後の
利回りである」
7位 鑑定コラム557) 「リゾートホテルの家賃は売上高の13%」
8位 鑑定コラム571) 「銀座・渋谷・新宿・六本木のメトロ乗降客が
減っている」
9位 鑑定コラム268) 「定期借地権の地代」
10位 鑑定コラム574) 「共益費は実質賃料に入らないという誤っ
た判決」
以上の10件が、2009年7月から9月までの3ヶ月間の期間の上位10の記事である。
順位1位、2位は、3ヶ月前と同じランクに位置する。
1位、2位、4位のコラムは、ランク10位内に入る常連のコラムである。
3位、6位の記事は、ほぼ同じ内容のことを言っているコラムである。
家賃評価の期待利回りは、減価償却後の利回りを使用するのであって、減価償却前の利回りを使用して間違っている家賃鑑定書が多くなったことへの警告である。
地価公示価格使用の還元利回りを何の検証も無く、家賃評価の期待利回りに無頓着に採用することから、この間違い現象が生じているのである。
年配の不動産鑑定士しかり、若い不動産鑑定士しかりである。
間違いであることが分かっていないことから、なおさら始末が悪い。
それらの不動産鑑定士は、家賃評価を一から勉強し直す必要があろう。
偉そうに自己宣伝するなというお叱りをうけそうであるが、当方の『賃料<地代・家賃>評価の実際』の本を読んで勉強すれば、間違った家賃評価が避けられると思う。
本を読もうとせず、新しい知識を得ようともしないことから、何回でも同じ間違いを起こす。
5位は、帝国ホテルの2009年4月〜6月の大幅売上高減から、日本のホテル業界に何かが発生しているのでは無かろうかというコラムである。
7位は、日経新聞が紹介した河口湖のリゾートホテルの新設の記事から、リゾートホテルの売上高に対する家賃割合を推定した記事である。
8位は、不動産ファンドバブルの崩壊の影響が、不動産だけでなくどこか別のところにも影響が出ているのではなかろうかと探したところ、銀座・渋谷・新宿・六本木の東京メトロ地下鉄駅の乗降客数に影響が及んでいたという実証記事である。
9位は、定期借地権の地代についてのコラムである。
この記事は、2006年3月に発表したものである。
3年半経って、上位10位内に入るとは、一体何が背景にあるのだろうか。
定期借地権の土地利用が徐々に定着しだしたのであろうか。その為にその情報を得る為に、当鑑定コラムを訪れたのであろうか。
10位は、実質賃料には共益費は入らないという、とんでもないトンチンカンな判決を知って驚いた記事である。裁判官ょ、もっとしっかりしてくれ。
アクセスの多い上位10のコラムとはどういう内容のものか、改めて興味を持たれた方は、下記鑑定コラムをクリックすれば、記事に繋がります。
1位 鑑定コラム287) 「1坪とは」
2位 鑑定コラム337) 「経済的耐用年数とは」
3位 鑑定コラム563) 「地価公示価格の還元利回りは減価償却後の利回りなのか」
4位 鑑定コラム19) 「還元利回りの求め方」
5位 鑑定コラム564) 「2009年ホテル業界に何が起こっているのか」
6位 鑑定コラム219) 「家賃評価の期待利回りは減価償却後の利回りである」
7位 鑑定コラム557) 「リゾートホテルの家賃は売上高の13%」
8位 鑑定コラム571) 「銀座・渋谷・新宿・六本木のメトロ乗降客が減っている」
9位 鑑定コラム268) 「定期借地権の地代」
10位 鑑定コラム574) 「共益費は実質賃料に入らないという誤った判決」
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